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将来、中学か高校の先生になりたいのですが、どうすればなれますか??
免許のことや採用試験のことなどなるまでの流れを教えて欲しいです。
こういった疑問に答えます。
- 中学・高校教師になる方法がわかる!
- 教員になるために必要な免許や採用試験のことがわかる!
- 具体的にこれから何をすべきかがわかる!
教師を目指す方で「免許」や「採用試験」など流れが全くわからないという悩みの方向けに、教師になるまでの全体像を解説しています。
採用試験に関しては、公立と私立によっても全然違うから注意しましょう。詳しくは詳細ページもご確認下さい。
中学・高校教師になるには?免許と採用試験を3STEPで解説!
免許に関しては厳密には「普通免許状」、「特別免許状」、「臨時免許状」がありますが、ここでは、一般的な流れになる「普通免許状」取得の流れで説明しています。
「特別免許状」、「臨時免許状」の取得に関しても知りたい場合は、下記の文部科学省のページが正式なものになるので必ずこちらでチェックして下さいね。
参考:教員免許制度の概要(平成31年4月1日版) (mext.go.jp)
たしかに、詳細をしっかり確認しておくのは大事ですね!
具体的には以下の3STEPをしっかりとやり遂げることが重要になります。
教員免許が取れる大学に進学しよう!
教員免許取得に必要な単位を修得しよう!
教員採用試験に合格しよう!
STEP① 教員免許が取れる大学に進学しよう!
免許状主義
まず、教員になるには「免許」が必要です。
このことは、教育職員免許法第3条第1項において次のように定められています。
教育職員は、この法律により授与する各相当の免許状を有する者でなければならない
引用元:教育職員免許法第3条第1項
法律で定める学校のうち、大学と高等専門学校を除いた学校の主幹教諭・指導教諭・教諭・助教諭・養護教諭・養護助教諭・栄養教諭・講師は、教育職員免許状を有していなければなりません。この原則を免許状主義といいます。
ただし、これには以下のような例外規定があります。
- 主幹教諭・指導教諭:勤務する学校種の教諭の免許状を有すること。(助教諭の免許状であってはならない)(第3条)
- 養護および栄養をつかさどる主幹教諭:それぞれ養護教諭、栄養免許の免許状を有すること。(第3条)
- 特別支援学校の教員:特別支援学校の教員の免許状のほか特別支援学校各部に相当する学校の教員の免許状を有すること。(第3条)
- 義務教育学校の教員:小学校及び中学校の免許状を有すること。(第3条)
- 中等教育学校の教員:中学校・高校双方の免許状を有すること。(第3条)
- 特別非常勤講師:ある特定の事項の教授または実習を担任する非常勤講師は各学校の教員の相当免許状を有しない者でもよい。(第3条の2)
- 小学校の教員:中学・高校教諭の免許状の保有者は相当教科の小学校の主幹教諭・指導教諭・教諭・講師になることができる。(第16条の5)
特に、中学校の教員は、中学と高校の両方の教員免許状が必要になりますので注意しましょう。
「絶対に高校教師にしかなりたくない」という方もいるかもしれませんが、原則は中学と高校の両方の免許を持っておくことをおすすめします。私立学校は中高一貫校も多いですので、高校の免許しかない場合は採用試験において合格が難しくなることもあります。
実際、私自身も中学・高校の両方の免許を取得していますよ。
免許状の授与機関
免許状の授与に関しては教育職員免許法第5条第7項にて次のように定められています。
免許状は、都道府県の教育委員会が授与する。
引用元:教育職員免許法第5条第7項
教職課程のある大学・短大等において、法令で定められた単位数を修得した後、各都道府県教育委員会に授与申請をすると免許状が発行されます。各大学・短大等で申請の受付を行っていますので、詳しい申請方法はそちらで確認しましょう。
教員免許状の種類
免許状の種類は教育職員免許法第4条にて以下のように定められています。
免許状は、普通免許状、特別免許状及び臨時免許状とする。
引用元:教育職員免許法第4条
- 普通免許状:義務・中等・認定こども園を除く学校種ごとの教諭・養護教諭・栄養教諭。それぞれ専修免許状・1種免許状・2種免許状(高校はなし)
- 特別免許状:幼稚園・義務・中等・認定こども園を除く学校種ごとの教諭
- 臨時免許状:義務・中等・認定こども園を除く学校種ごとの助教諭・養護助教諭
中学・高校の教員免許は「幼稚園」や「小学校」などと違って「中学」か「高校」かだけでなく、以下のように専門教科によっても分かれています。
参考元:教員免許状に関するQ&A:文部科学省 (mext.go.jp)
出典:参考資料3 普通免許状の種類について:文部科学省 (mext.go.jp)
取得した場合は「中学校教諭1種免許状(国語)」とか「高等学校教諭専修免許状(数学)」のような名称で発行されます。
小学校とは違ってずいぶん細かく分かれていますね!
「1種」と「専修」は何が違うんですか?
「1種」は大学卒(学士の学位)、「専修」は大学院卒(修士の学位)で取得できる免許です。
「専修」じゃないと教えられる範囲に制限があるとかはないので安心して下さいね。
採用試験にも現在(令和4年)はほぼ影響がないと思っていいですが、地域によっては、管理職になるために必要な条件だったりしますね。
ただ、これからは「職務としての専門知識や力量のある教科指導」が高校教育では特にもとめられる時代なので、「専修免許」を取得しておくことを強く推奨しています。
たしかに、生徒からしたら教えられるならしっかりした「専門知識をもった先生」に教わりたいです。「専修免許」があったり、「しっかりした大学」を出ている先生の方が重宝されるのは当然ですね!
各教員免許状が取得できる大学は以下の文部科学省のHPを確認して下さいね!
ただし、年度によっても取得できる大学が増えたり、減ったりするのでその都度確認することをおすすめします。いろいろなサイトに情報があると思うけど、古かったり、間違った情報を伝えていることもあるので、必ず「文部科学省」のサイトで確認するのが確実ですよ。
令和2年4月1日現在の教員免許状を取得できる大学:文部科学省 (mext.go.jp)
教員免許が取得できる大学の学部
教員免許が取得できる大学の学部は以下の2種類があります。
- 教育学部
- 教職課程のある学部
教育学部
教育学部とはその名の通り、教育学を学ぶことができる学部です。
教育学部に進学した場合のメリットとしては幼稚園、小学校、中学、高校の教諭になるための勉強はもちろんできますし、企業や社会における人材教育、社員教育、教育史、家庭教育といった教育に関する知識を幅広く学ぶことができる点です。
各大学の教育学部であれば、教員免許を取得できますし、教員以外の職種、たとえば塾や予備校の講師や教育関係の企業に就職することもできます。
しかし、このような幅広い知識を学べる反面、専門的な知識に関しては、どうしても専門の学部・学科より浅くなってしまうというデメリットもあります。
教育学部は、幅広く学べるので「まだ具体的には決まっていないけれど、教育関連の仕事には就きたいとは思っている」といった方にはおすすめです。しかし、「高校で数学を教えたい」など具体的な専門教科も含めて教師になるイメージが湧いているのであれば、次に紹介する教職課程のある学部を選ぶことをおすすめします。
教職課程のある学部
大学によっては、各学部の必修科目と同時並行で教職課程の科目を履修できるシステムになっている場合があります。
私自身はこの教職課程のある大学の学部・学科(理学部数学科)を卒業しています。
必修科目は「数学」となりますが、同時並行で教職課程の科目(教育学、教育心理学など)を専門である「数学」の授業の合間を縫って受講し、単位を修得しました。
教職課程のある学部に進学する一番のメリットは、自身の専門教科に関してより深く学ぶことができる点です。
実際に高校教師になる場合には採用試験や仕事において、専門教科の知識がとても重要になってきます。
私の場合も、理学部数学科において「数学」をより深く学ぶことができましたので、採用試験での筆記、実際に新任として働いたときの授業において、自信をもって臨むことができました。
逆に、専門教科に関する知識が不足している場合は、教師として失敗しがちですので十分注意して下さい。
一方、デメリットとしては、大学での授業(修得単位数)が他の教職を履修していない人よりも格段に多くなることです。
特に、1・2年次が顕著で、私が卒業した大学の場合も教職を履修していない人が午前までなのに対し、教職を履修している人は午後も含めて授業がびっしり詰まっており、かなり苦労したのを覚えています。
また、大学4年次には教育実習もありますので、教職への強い気持ちと計画性がなければ教員免許状の取得は難しいと言えます。
STEP② 教員免許取得に必要な単位を修得しよう!
大学入学後はどのような流れになりますか??
以下の2種類の単位修得要件を満たす必要があります。
- 「大学(一種の場合)」「大学院(専修の場合)」の卒業要件単位
- 教育課程における必要単位
①の「大学」もしくは「大学院」の卒業要件単位に関しては各学校で確認して下さい。
②の教員免許状取得に必要な科目の単位は以下の通りになります。
出典:2.(6)教員免許状取得に必要な科目の単位数・内訳:文部科学省 (mext.go.jp)
これだけでも凄くたくさんあるんですね!
卒業のための単位もあるのにこんなにとれるんですか??
たしかに大変なのは事実です。
しかし、実は「卒業要件単位」と「教員免許状取得の単位」は重なっているものもかなりあるんですよ。
例えば、上記の教科に関する単位は「専門教科」の単位数として「卒業のための必修もしくは選択必修科目」として履修しますし、その他の科目に関しても「卒業のための選択科目」に組み込まれています。
実際、教員免許状のためだけに履修しなければならないのは、上記の「教職に関する科目」の部分ですね。あとは複数の免許を取得する場合、たとえば数学科で「数学」と「情報」両方の免許を取得するときは「情報」の科目に関しても単位を修得する必要がありますよ。
簡単ではないってことですね!入学後もよく説明を受けることにします!
STEP③ 教員採用試験に合格しよう!
免許がとれた場合、就職活動はどうすればいいんでしょうか??
教師の就職活動は「公立」と「私立」どちらで働きたいかによっても全く異なります。「公立」と「私立」の違いや自身の適性がわからない場合は以下の項目を参考にして下さい。
公立教員と私立教員の違い
公立教員 | 私立教員 | |
---|---|---|
採用方法 | ・採用スケジュールや試験内容が一律で決まっている ・採用試験の合格は正式な採用ではない (名簿登載のみ) ・自治体での採用(学校が選べない) | ・採用スケジュールや試験内容が学校によって様々 ・採用試験の合格が正式な採用となる ・各学校での採用(学校が選べる) |
雇用形態待遇 | ・地方公務員 ・異動がある ・給料や勤務形態は自治体で一律 | ・公務員ではない ・異動がない ・給料や勤務形態が学校で異なる |
休日休暇 | ・原則、土日・祝祭日・年末年始は休み (部活動での出勤の可能性はあり) | ・原則、土曜日も出勤であることが多い (ただし、平日に研究日が1日あり) ・日曜日に募集業務がある可能性がある |
職場環境 | ・施設設備が私立より劣っていることが多い | ・ICT環境や施設設備が整っている学校が多い |
仕事内容 | ・入試や募集業務がほとんどない ・中学の進路指導もある ・自身の働きで学校を変えることは難しい | ・入試や募集業務の比重が大きい ・公立校と比較すると受験や教科指導に高いレベルが求められる傾向にある ・中学から高校への進路指導がほぼない ・自身の働きで学校を変えることができる |
配置人数 | ・生徒数に応じて教員の配置人数が定められている ・同期がいることが多い ・各年代ごとにバランスよく教員がいる | ・単位数に応じて教員の配置人数を各学校で決める ・同期がいない場合もある ・ある特定の年代の教員数が多い場合がある |
研修 | ・各都道府県において、初任者・2年目・10年目に分けて一斉に研修が行われる | ・学校独自で定めているが、初任者研修のみの学校が多い |
公立教員と私立教員の判断基準(チェックリスト)
公立教員に向いているタイプ | 私立教員に向いているタイプ | |
---|---|---|
採用方法 | ☑自治体(都道府県)での採用がよい ☑働きたい学校が具体的にあるわけではない | ☑各学校での採用がよい ☑働きたい学校が具体的にある |
雇用形態待遇 | ☑公務員がよい ☑異動があった方がよい ☑給料は安定していた方がよい ☑勤務形態にこだわりはない | ☑公務員でなくてもよい ☑ずっと同じ学校で働きたい ☑自身の働きによっては高収入を狙いたい ☑勤務形態にこだわりたい |
休日休暇 | ☑土日・祝祭日・年末年始は必ず休みたい | ☑定期的でなくても年間で休みがあればよい |
職場環境 | ☑設備に関するこだわりはない | ☑設備がしっかりしている、もしくは、これから改善できる職場がよい |
仕事内容 | ☑募集業務は避けたい ☑学校改革よりも目の前の生徒に集中したい | ☑募集業務があってもよい ☑受験指導などもしっかりやりたい ☑自身の働きで学校を変えたい |
配置人数 | ☑同期や各年代ごとの教員がバランスよくいて欲しい | ☑同期や各年代ごとの教員の人数が偏っていてもそれほど気にならない |
研修 | ☑研修は定期的にしっかりやって欲しい | ☑研修は定期的になくてもよい |
公立の学校に勤務したい場合
スケジュールや試験内容は以下の通りです!
3~4月頃 募集要項の配布開始、ホームページ掲載
5~6月頃 出願受付
7月頃 第1次試験
8月頃 第2次試験
10月頃 合格発表、採用内定
翌年4月1日 採用
【第1次試験】
(筆記試験)
○一般教養や教職教養に関する試験
・人文・社会・自然科学に関する一般的な教養について
・教育関係法規、教育原理、教育心理など教員として必要な教養及び知識について
○教科専門に関する試験
・指導内容や指導方法など教科の専門的知識及び能力について
(面接試験)
○個人面接、集団面接、集団討論 など
【第2次試験】
(筆記試験)
○小論文
(面接試験)
○個人面接、集団面接、集団討論、模擬授業 など
(実技試験)
○体育、音楽、美術、英会話 など
(その他)
○適性検査
一般選考のほか、教職経験や民間企業等での勤務経験を有する者、英語に関する資格を持つ者、スポーツ・芸術での技能や実績を持つ者など、特定の資格や経験を有する者を対象とした一部試験免除や特別の選考などが行われています。
「公立」はいわゆる公務員試験になります。上記のスケジュールに従って、採用を希望する県市などの教育委員会ホームページ等から願書を受け取って、出願をしましょう。
厳密には、採用試験の合格は教員採用候補者名簿に登載されるだけで、正式な採用ではありません。正式には3月半ばに赴任する学校から連絡があり、4月1日に着任(辞令)となります。
また、2月頃に配属校を決めるための面接をやることもありますが、原則これで不合格にはならないので安心して下さいね。
どちらにせよ、公立は自治体での採用になるので学校を選べるわけではないので注意しましょう!
私立の学校に勤務したい場合
私立の場合は、各学校が独自で公募している採用試験を受けることになります(公務員試験にはなりません)。応募に関しては各学校のホームページなどで案内があるか、私立学校の求人情報サイトから応募することになります。
東京都内の場合「一般財団法人 東京私立中学高等学校協会」による「私学教員適性検査」というものもあります。
「私学教員適性検査」は私立中学校および高等学校の教員を志望する人に対し、教員としての資質と適性の基礎的・基本的な事項について検査する試験です。
当日は「専門教科」と「教職教養」を受験し、その検査結果(A~Dの4段階のランク)が各私立学校に名簿で情報提供されます。良い結果をとれば、学校から直接採用試験の話があったりします。
また、人材紹介会社にも登録しておくと良いです。
例えば、英語科の採用であれば、英語科の採用に特化した「ワークスピット」などがおすすめです。
教員の人材紹介会社は様々ありますが、 なるべく特化している会社を選んだ方がより専門性を活かした人材紹介をしてもらえますよ。
主なエリア | 東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、京都、滋賀、奈良、兵庫 ※他県、海外から関東、関西への引越しが可能な方もOK |
年収 | 300-1,000万円程度 ※各学校の雇用形態・求職者の能力・経歴の換算などにより大きく異なります。 |
希望別学校求人の紹介 | ・勤務時間・残業、退勤時間 [曜日・時間相談できる] ・部活動無し、校務分掌無し ・職場環境の評価が高い学校(教員のケアが行き届いている学校) ・請負コマ数が選べる学校 ・偏差値レベルで学校を選べる ・部活動の請負が無い学校 ・土曜日の通常授業がない学校 ・駅から近い学校 ・車通勤可能な学校 ・共学・男子校・女子校が選べる ・私学共済加入ができる非常勤求人 |
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教員採用試験で不合格になる人の特徴と対策のポイント
上記の通り、最終的には教員採用試験の合格により、教員として学校に勤めることができる権利を得ることができます。
この教員採用試験が最後の難関になりますが、具体的には以下の内容を対策しましょう。
- 書類審査
- 筆記試験
- 模擬授業
- 面接
最終的にはこれらの総合評価で判断されるので注意して下さい。
例えば、1次(筆記試験)で合格した場合も、2次試験以降では筆記試験の点数を考慮された判断をされます!
上記に関する具体的な対策は以下の記事をご覧下さい。
面接に関する具体的な質問例とポイントはこちら
社会人など教職歴がない場合から教師を目指すには??
「もう既に社会人として別の職種に就いている」
「教職歴がないが教師を目指したい」
このような方も十分教師を目指すことは可能です。
教職歴がなかったり、高年齢だったりすると教師にはなれない??
よくある質問の一つに「教職歴がない場合や高年齢の場合は教師は難しいのでは??」と考えて断念する方がいらっしゃいますが、結論としては
「教師は年齢制限や経歴に関係なくなれます」
理由としては以下の5点になります。
- 免許取得に年齢上限はない
- 公立での年齢制限の緩和
- 非常勤講師・常勤講師における任期制度の存在
- 英語科、情報科における人手不足
- 教員の競争倍率が下がりつつある
そもそも教員免許自体には年齢上限はありませんし、近年では公立学校においても年齢制限の緩和が進んでおります。
また、「英語力や情報活用能力が卓越している」といったこれからの教育に必須となるスキルを持っている場合は、年齢・経歴問わず重宝されるでしょう。
ただし、年齢制限がない場合でも
「教職歴がないことや高年齢が採用試験で不利になる可能性がある」
「免許がない状態からであれば、それなりになるまでには長期を見据える必要がある」
などある程度の覚悟を持って臨んだ方がよいでしょう。
教職課程のない大学に進学した場合や社会人の取得方法
教職課程のない大学に進学した場合や社会人になってから免許を取得したい場合は、自身の状況に合わせて「科目等履修生」か「通信制大学」を選択しましょう。
科目等履修生
大学によっては「科目等履修生制度」という特定の科目のみを履修することもできる制度があります。
「社会人として働きながら単位を取得したい」
「大学卒業までに教育職員免許を取得できなかったので、1~2講座のみ受講したい」
「数学の免許はとれたが、情報の免許も実際に働いたら必要になった」
このような場合は、「科目等履修生制度」を利用するとよいでしょう。
注意点としては、科目等履修生はあくまでも特定の単位数を取得することを前提としているため、学位を得られるわけではありません。「大学(一種の場合)」「大学院(専修の場合)」を卒業していない場合は通常通りの流れで大学を受験するか、下記で紹介する通信制大学を検討する必要があります。
また、科目履修生になるには「高等学校卒業またはそれと同等以上と認められる学歴(高等学校卒業程度認定試験の合格)」が必須となります。
全日制大学か通信制大学に編入する
「大学(一種の場合)」「大学院(専修の場合)」を卒業していない場合は、通常の「全日制大学」か「通信制大学」に編入する必要があります。
「通信制大学」の場合はスクーリングする単位数が少なく、ほぼインターネットを利用した授業になりますので、社会人として働きながら学位(学士号)を得ることもできます。
しかし、「通信制大学」の一番のデメリットは、「学位」は取得できるが学歴としては「全日制大学」に大きく劣ってしまう点です。理屈としては教育職員免許状の取得は十分可能ですが、全日制大学を卒業していない人が教員採用試験で合格する可能性はかなり低くなります。また、何より生徒の立場になれば、
「専門性のあるしっかりとした先生に教わりたい」
と思うのが当然ですので、私としては断然「全日制大学」をしっかりと卒業することをおすすめします。
免許をただ取得すればいいわけではなく、採用試験や実際に働いたときの事も考えなければならないって事ですね。
今後の具体的な行動について
最後に上記の流れをふまえた上で、今からできることを考えていきましょう!
早ければ早いほど有利です!!
POINT①
教職免許が取得可能である、なるべく偏差値の高い大学を目指して、しっかり勉強する!!
教員としての性質上、できる限り上位の大学に進学することをおすすめしています。
先生が偏差値の高い大学を出ていると、たしかに安心しますね!
免許をとるだけじゃなくて実際に就職したときのことも考えた方がいいですね!
大学合格に向けた効率のいい勉強法は以下で詳細を解説しています。
POINT②
各大学で教員免許状を取得するための修得単位数をよく調べ、卒業までの計画を立てる!
大学に入学したら、どの科目を履修する必要があるのかはしっかりと調べておきましょう!
基本は大学4年間で単位修得しきらなければなりません。
複数免許が欲しい場合は特に、しっかりとした履修計画を立てましょう!
履修し忘れのないようにしないといけませんね!
教員免許を取得する流れは以下を参照して下さい。
POINT③
教員採用試験対策を早めに行う!!
教員採用試験に関しては早めに対策をしましょう!専門教科の勉強だけじゃなくて、在学期間中に塾講師や家庭教師などの教育関係のアルバイトをしておくことをおすすめします!
最後に、教員の採用を探している場合は人材紹介会社にも登録しておくと良いです。
例えば、英語科の採用であれば、英語科の採用に特化した「ワークスピット」などがおすすめです。
教員の人材紹介会社は様々ありますが、 なるべく特化している会社を選んだ方がより専門性を活かした人材紹介をしてもらえますよ。
主なエリア | 東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、京都、滋賀、奈良、兵庫 ※他県、海外から関東、関西への引越しが可能な方もOK |
年収 | 300-1,000万円程度 ※各学校の雇用形態・求職者の能力・経歴の換算などにより大きく異なります。 |
希望別学校求人の紹介 | ・勤務時間・残業、退勤時間 [曜日・時間相談できる] ・部活動無し、校務分掌無し ・職場環境の評価が高い学校(教員のケアが行き届いている学校) ・請負コマ数が選べる学校 ・偏差値レベルで学校を選べる ・部活動の請負が無い学校 ・土曜日の通常授業がない学校 ・駅から近い学校 ・車通勤可能な学校 ・共学・男子校・女子校が選べる ・私学共済加入ができる非常勤求人 |
WEBでのお問合せはこちら → 英語科【専任・常勤・非常勤】教員採用
赴任する前に準備しておくべき物はこちら
採用試験合格後から赴任当初までの流れ
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