教員の転職先のおすすめ業種【年代別一覧】

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このような疑問に答えます。

教員として働いているものの

「転職を考えているが、転職先はどこが良いのだろう？？」
「転職先のおすすめや選ぶ上での考え方があったら知りたい」

このような悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

私は転職活動の結果、別の学校の教員として働くことを決意しましたが、私自身も転職活動中は転職先にはかなり悩みました。

この記事では、「転職先を探す上での考え方」「教員におすすめの転職先」を中心に解説していきます。

教員が転職先を探す上での注意点

教員が転職先を探す際は以下の２つのポイントに注意する必要があります。

転職先を探す上での注意点

①　教員のスキルや経験を活かせる転職先を選ぶ

転職先を探す上での１つ目のポイントは可能な限り「教員のスキルや経験を活かせる転職先を選ぶ」という点です。

教員の転職で強みとなるおすすめのスキルとは例えば以下のようなものがあります。

私は採用試験の面接官を何年も行っていますが、採用側は何をみているかということを簡潔にいうと

「この人が卓越している能力（強み）はどんなことで、具体的にどのように活かせるか」

これに尽きます。

例えば、計画性を強みに話したい場合は

「私は、現在の職場の○○という問題を解決するため、○○のような計画を立て、実行しました。
○○のような懸念点もありましたが、実際に○○のように対応することで○○のような成果を出すことができ、今の私にとって何よりの自信に繋がっています。
このような計画性を御社で○○のように生かすことで、○○のような成果を出していきたいと考えております。」

このように、自身の強みと具体的な活用イメージ、それによる成果をアピールできる転職先を予め選ぶことで評価を高めることができます。

転職先がどのような人材を求めているかは採用情報やホームページなどでも公開していることが多いため、事前に確認しておくとよいでしょう。

特に年齢が３０代後半以降であれば、転職先で役立つスキルを今までに取得できていなければ、異業種への転職はまず難しいといえます。３０代前半であれば、異業種への転職の可能性はゼロではありませんが、まったくの未経験の場合はやはり厳しいといえるでしょう。

②　年齢によって、転職活動する分野を変える

転職先を探す上での２つ目のポイントは「年齢によって転職活動先を変える」という点です。

まず、転職は年齢によっても転職のしやすさがまったく変わってくるという事実は強く意識するべきでしょう。

例えば、以下のグラフ①は「転職成功者の平均年齢」、グラフ②は「年齢割合」となります。

これをみると、転職成功者の平均年齢年齢は２０２１年時点で３１．７歳（グラフ①）、転職成功した割合は全体の約半数が２０代まで、全体の７５％程度は３０代前半までとなっており、３０代後半や４０代以降の転職はかなり難しいといえるでしょう。

全体的な傾向としては、２０代～３０代前半くらいまでは比較的転職しやすく、異業種も含め転職可能ですが、３０代後半以降になると応募条件に満たない場合も多く、教育関係以外の職種は難しいと思った方がよいでしょう。

もし、３０代後半以降で転職先を探すのであれば「①　教員のスキルや経験を活かせる転職先を選ぶ」でも説明した通り、あなたに転職先で役立つスキルや経験があるかが、重要ポイントになります。

例えば、まったくの未経験であっても「簿記」の資格を持っていれば事務職に転職しやすくなりますし、プログラミング技術が卓越していれば年齢が高くても評価してくれる企業も多くあります。

このように、自身の年齢やスキル・経験を全く考えずに、闇雲に転職先を探しても当然良い結果が得られませんので注意して下さい。

教員の転職先でのおすすめ業種

年代ごとの転職先のおすすめは以下のようになります。

転職先	２０代	３０代前半	３０代後半	４０代
他校の教員・非常勤講師	◎	◎	◎	◎
塾講師・予備校講師・家庭教師	◎	○	○	△
教育関係の企業	◎	○	△	△
大学・学校の事務職	○	○	△	×
児童支援員	○	○	○	△
営業職	○	○	△	×
その他、異業種（教育・営業以外）	○	△	×	×

現在のスキルや経験にもよりますが、自身の年齢も踏まえた上で上記の「◎おすすめ」or「○可能」の中から選ぶとよいでしょう。

「△難しい」「×不可能」に関しては、よほど卓越したスキルや経験、資格などを有していない場合はおすすめできません。

他の学校の教員や非常勤講師

まず、第一に考えて欲しい職種は他の学校の「教員」「非常勤講師」です。

教員経験が一番活かせる業種はやはり「教師」や「講師」です。

そういった意味では、やはり一番のおすすめはどの年代問わず「教職」なのです。

実際、今「転職をしたい」と考える理由には

「職種ではなくて今の学校が嫌だ」

という人も多いかと思います。

その場合は勤務先の学校を変えれば解決することもありますので、まずは、「教師自体を本当にこれ以上続けられないか」「辞めたい原因は何なのか」をよく考えるとよいでしょう。

原因①：人間関係の問題で悩んでいる場合はこちら

原因②：勤務時間・拘束時間が長く休めない場合はこちら

原因③：教師としてのやりがいをなくしてしまった場合はこちら

また、教職を辞める前に以下の３点についてはしっかりと理解してから転職を検討しましょう。

塾講師・予備校講師・家庭教師

「塾講師・予備校講師・家庭教師」のような職種は転職に成功しやすいといえます。

今までの授業経験や知識がそのまま活用できますので即戦力として働くことも可能です。

特にこれらの職業におすすめの人は

「授業は好きだけど、校務分掌や部活動など他の業務が苦手」

という場合です。

ただし、これらの職種への転職は成功しやすいものの一般的には教員のときの年収より下がることが多いので注意が必要です。特に、年齢が４０代以降からの転職の場合は、転職活動自体が難しいだけでなく、年収の大幅な低下も覚悟しなければなりません。

「塾講師・予備校講師・家庭教師」の違いは詳しくは以下になります。

塾講師

学習塾は「補習塾」「受験塾」「進学塾」の３つのタイプに分類され、さらに、指導方法も「個別指導」「集団指導」の２つに分類されます。

学習塾の３タイプ

「補習塾」…学校の授業以外で、復習指導を受けて基礎的な事項の理解を深める学習塾
「受験塾」…受験のための力を付けるために計画的に復習指導することによって、勉強の仕方を身に付ける学習塾
「進学塾」…国立大付属高や有名私立校などの難関校の合格を目的にした学習塾

指導方法

「個別指導型」…講師１人に対し、生徒１～２人といった少人数を指導する形式
「集団指導型」…一度に大人数を集団指導する

すなわち「教えたい生徒のレベルや目的」「指導スタイル」にも大きな違いがありますので学習塾に転職をしたい場合は、希望する学習塾が、これらのどれに分類されるかは最低限確認しておきましょう。

予備校講師

予備校とは一般的には以下のように定義されています。

予備校（よびこう）は各種試験の受験者に対し、前もって知識や情報を提供する教育施設である

引用元：Wikipedia

受験予備校として知られているのは、駿台予備校、河合塾、代々木ゼミナールなどの三大予備校が有名どころですが、学習塾との違いは、一定の規模の在学者数や教員数を擁し、教室だけではなく、校舎施設を保有しているケースが多いのが大きな特徴です。

また、単なる学習指導だけでなく、独自の模試（河合塾全統模試など）を実施し、受験情報を提供する機関としても重要な位置付けとなっています。

上記のように、大学受験全体の総合サポートを行いたいという場合は予備校への転職は候補の一つになるでしょう。

家庭教師

家庭教師派遣業は学習塾や進学塾などと同様に、小学生から高校生までを対象として補習事業が主な目的です。

家庭教師自体は国家資格などの資格要件はないため、学習指導できる知識さえあれば誰でもなることができます。

基本的には地域密着となっている場合が多いですが、「家庭教師のトライ」の名称で知られるトライグループのように全国展開している企業もあります。

近年では「個別指導塾」と「家庭教師の派遣」を生徒が自由に選べるサービスも増え始めているため、「家庭教師の派遣」だけに限らず、学習塾のように先生１名に対し、生徒１～３名程度は指導できる力は備わっていた方が良いでしょう。

例えば、TOMASで知られる「リソー教育」は学習塾、家庭教師、幼児教育、学校での個別指導など家庭教師だけではなく幅広く展開しています。

教育関係の企業

「教育関係の企業」も転職を考えるのであればおすすめです。

例えば、教育関係をサポートする

「教材」「機器・アプリケーション」「情報」

このような企業に関しては教育現場の経験がある人材を欲している場合があります。

ただし、中途採用であれば、やはり「営業職」になることも多くあります。

また、「他の学校の教員や非常勤講師」「塾・予備校・家庭教師」と大きく異なる点は、教員時代に最も多くの時間を費やしたであろう「授業」がない点で直接的に活かしにくい業種といえます。

こういった点を踏まえると年齢が３０代後半以降からは、教育関係の企業であっても転職活動するのはかなり難しいといえます。

教育関係の企業も分野としては様々ですが、主な分野としては次のような教育サービスがあります。

通信教育

通信教育事業でよく知られているのは、最大手の「ベネッセホールディングス」です。

国内教育、グローバルこどもちゃれんじ、介護・保育、語学教育などを軸に幅広い事業を展開しています。
特に「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」といった通信教育は幼児から大学受験者までを対象に幅広い層から支持されていますね。

また、ベネッセの場合は通信教育事業だけに留まらず、「予備校」のような独自の模試の運営（スタディサポートなど）や各学校への教育サポート（情報共有や講演など）、独自システムの開発（classiや合格判定システムなど）も手掛けています。

上記のように「ベネッセ」に関しては多くの事業を手掛けていますが、通信教育を生業としている企業によっても事業内容は様々です。転職活動を通してよく調べてみるとよいでしょう。

出版

学習参考書などの出版を手掛ける事業もあります。出版大手は例えば「学研ホールディングス」などがありますね。

ただし、学研の場合は出版の他にも、進学塾などの教室事業も手掛けていますので、このような事業に携わることも可能です。

その他にも、タブレットを利用した学習サービスや体験型英語学習施設などもあり、出版大手ではありますが様々な分野を展開しています。

独自の学力適性検査などもあり、新入生の実力検査を図るなど高校で導入している例もあります。

その他にも、チャート式などで知られる数研出版などはプリント作成ソフト「Studyaid」なども手掛けています。

映像コンテンツ企画販売

「市進ホールディングス」などは、小中学生および高校生を対象とした学習塾を手掛けていますが、学習塾を軸にした「映像コンテンツ企画販売」なども行っています。

このように映像教材や学びのコンテンツなどを手掛ける企業も多くありますので、例えばプログラミングなどの情報技術に優れている方は転職先の候補の一つに入れるとよいでしょう。

高認の予備校事業、通信制高校の支援

「ウィザス」のように高認（高等学校卒業程度認定試験）に特化した予備校事業や通信制高校の学習支援を手掛けている企業もあります。

「ウィザス」の場合も「第一ゼミナール」という学習塾を展開している一方で、このような通信制高校の生徒学習を支援する「第一学院」を併営しており幅広い事業となっています。

通信制高校自体には勤めたくないが支援には興味がある場合など、特定の目標がある場合はこのような転職先も視野に入れておくと良いでしょう。

映像授業塾

「城南進学研究社」はAI併用の個別指導塾「城南予備校DUO」と映像授業塾「河合塾マナビス」などを展開している企業です。

映像授業はいつでもどこでも自分のペースで学習を進められる利点がありますが、生徒によっては映像だけではわからない部分や質問したい場合もありますよね。

このようなときに、常駐している講師に質問し、サポートを受けるというのが映像授業塾の流れになります。

このような形態に興味がある場合は、転職先の一つの候補に入れてもよいでしょう。

学校教育向けICT事業

政府が公表した「GIGAスクール構想」によって、学校教育向けICT環境の整備が促進されている背景もあり、学校教育向けICT事業を手掛ける企業も多くなっています。

例えば、「チエル（株）」などのように高校・大学向けに授業支援システムや画像転送システム、情報セキュリティシステム対策のソフトウェアを提供している企業もあります。

このような学校教育向けICT事業を手掛ける企業に関しても教育に関する事業となるため、高度な情報技術を習得している場合は転職先の候補の一つにしてもよいでしょう。

ただし、このような情報技術に関する知識を習得してしていない場合、学校教育の知識だけでは到底活躍しにくい転職先であるため注意が必要です。

大学・学校等の事務職

教員の職務そのものが合わない場合は「大学・学校等の事務職」であれば転職チャンスがあります。

事務職は、教職の経験を活かせないように感じるかもしれませんが、

「学生の扱いがうまい」
「学校全体の流れがわかっている」

といった現場で働いていたときの強みがあることから、教育関係の職場であれば重宝される可能性があります。

ただし、全くの未経験の場合は当然難しいですので、事務職を考えるのであれば「簿記」などの有用な資格を取得しておくとよいでしょう。

児童支援員・子育て支援事業

「児童支援員」なども教員から転職を考えることが可能です。

子育て支援最大手は「JPホールディングス」があります。
具体的には、保育園や学童クラブ運営などの子育て支援のほか、英語教室、体操教室請負などもあり、子どもを単に預かるだけでなく、子どもの成長を図るための様々なサービスを行うと考えるとよいでしょう。

ただし、「児童支援員」の場合は教員の頃と比べれば一般的に年収は下がる傾向にあります。
また、教科指導などの今までの高度な専門知識に関しては生かすことは難しいといえますので、転職をするならば３０代までと考えた方がよいでしょう。

２０代であれば異業種すべてにチャンスがある

上記で比較的転職しやすいものを紹介しましたが、２０代であれば、異業種すべてに転職チャンスがあるといえます。

ただし、重要なのはやる気や熱意です。

「私は○○をやりたいから、教員ではなくこの職種に転職したい」

このような気持ちを持ってさえいれば、教員とは全く異なる業種であっても十分転職可能となります。

ただし、

教員　⇒　異業種　⇒　異業種　⇒　……

のように、何度も業種を変えた場合、やはり企業からの印象は悪くなります。

もし、業種を変えるのであれば、教職を含めもう他の業種に就くことはできない

このようなことを覚悟しておいた方が良いでしょう。

転職先で悩んでいる場合は転職エージェントに相談しよう！

ここまで、教員の転職先のおすすめを紹介してきましたが、

「それでも、転職先で迷っている」

このような場合もあるかと思います。

このようなときは、自分一人で悩まず転職エージェントを活用し、相談しましょう。

転職エージェントとは正式には「有料職業紹介事業所」と呼ばれ、厚生労働大臣から認可を受けた斡旋を目的とした会社のことをいいます。

転職エージェントは個々の転職希望者に対してマンツーマンでキャリアアドバイスを行い、希望や適性に応じて最適と思われる企業を紹介してくれるなど、専任のキャリアコンサルタントのような役目を担ってくれる存在です。

転職エージェントで受けられるサポート内容

上記のような内容のサポートを転職活動の最初から最後まで受けることができ、しかも相談料やサービス料は無料です。

転職エージェントのメリット

転職エージェントのデメリット

上記の通り、メリットとデメリットはもちろんありますが、基本的にはメリットの方が強いですので、転職サイトと併用して積極的に活用すると良いでしょう。

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まとめ

今回は教員が転職先を選ぶ上での注意点とおすすめ転職先を紹介しました。

転職先を探す上での注意点

年代ごとの転職先のおすすめは以下のようになります。

転職先	２０代	３０代前半	３０代後半	４０代
他校の教員・非常勤講師	◎	◎	◎	◎
塾講師・予備校講師・家庭教師	◎	○	○	△
教育関係の企業	◎	○	△	△
大学・学校の事務職	○	○	△	×
児童支援員	○	○	○	△
営業職	○	○	△	×
その他、異業種（教育・営業以外）	○	△	×	×

現在のスキルや経験にもよりますが、自身の年齢も踏まえた上で上記の「◎おすすめ」or「○可能」の中から選ぶとよいでしょう。

「△難しい」「×不可能」に関しては、よほど卓越したスキルや経験、資格などを有していない場合はおすすめできません。

原則的には教育関連の転職先がおすすめですが、企業によっても事業内容は様々です。

近年では、学習塾など一つの分野に特化するのではなく、様々な事業を併営している傾向にあります。
また、ICTなどの情報技術・知識に関してはどの職種に就いたとしても優位に働くといえるでしょう。

また、転職に関しては一人で悩まずに転職エージェントに相談するのが最もおすすめです。

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その他、転職活動全体の流れや、教員からの転職の難易度、教員からの転職理由に関しては以下の記事をご覧下さい。

教員からの転職の流れ

教員からの退職方法と円満退職の流れ

教員からの転職の難易度とポイント

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参考書籍：

川上清市「最新教育ビジネスの動向とカラクリがよ～くわかる本」,秀和システム,2021年2月